【読書レビュー】『これからの日本の論点 日経大予測2016』 日本経済新聞社
このブログでは、毎回自身で読んだ本について、その内容と骨子をまとめたものを掲載していくものである。
■お薦め度：★★★☆☆
■タイトル：『これからの日本の論点 日経大予測2016』
■著者：日本経済新聞社
＜著者の主張＞
＜ポイント＞
異次元緩和の出口は
日限は2％の物価安定目標を16年前半に達成し、これを安定的に持続するために必要な時点まで異次元緩和を続ける方針。
17年4月に消費税率が10％に上がり、景気が大きく下振れするときに日銀が国債の買い入れペースを段階的に減らす「テーパリング」に踏み切れるかどうか。
2025年問題：団塊世代（1947〜49年生まれ）が全員75歳になる
原油安が続き、経常収支は黒字基調に
「逆オイルショック」1バレル100ドル台から50ドル近辺に
WTI：ウエスト・テキサス・インターミディエートの略で、西テキサス地方で産出される硫黄分が少なくガソリンを多く取り出せる高品質な原油のことを指します。
エネルギー
自由化65年ぶりの大改革
自由化対象電力8000万戸、ガス2500万戸、あわせて10兆円市場
シェールはいずれも頭打ちになる予測
「増産は2,3年しか続かない」BPチーフエコノミスト、デール
2100年には人口5000万人をきる
CCRC：Continuing Care Retirement Community
高齢者が元気なうちから医療・介護が必要な時期まで、継続的なケアを受けながら暮らしていける地域共同体
半農X
仕事の半分は農業に関わり、自ら食物を生産し、もう半分で自分の天職ともいえる仕事をもつ
雇用の流動化が進む理由
日本経済の構造的な転換期：付加価値が高く成長力のある産業の育成が課題
⇒受け皿の拡大
社内失業の増加：これまでのスキルを発揮できる職務・ポストを会社の中で得にくくなった社員は衰退産業を中心に200万〜300万人にのぼる
年功制の崩壊：パナソニック役割の大きさに基づく賃金制度を全社員に導入
日立製作所も年功要素をなくす
技術革新：仕事が機械に置き換えられる
テレイグジスタンス：沿革臨場感（自分がいかにもその場所にいるかのような感覚になる）
日本の経営者報酬には企業価値を高めるために積極的にリスクをとっていこうという動機付け（インセンティブ）が足りない。
CEO報酬：売上1兆円以上の米企業のCEOは平均して総額11億5000万円。
⇒日本企業の総額1億3000万円
ペイ（報酬）ガバナンス
シンギュラリティ
技術的特異点（ぎじゅつてきとくいてん、英語：Technological Singularity）とは、人工知能が人間の能力を超えることで起こる出来事[1][2]。単にシンギュラリティ（Singularity）もいう。未来研究において、正確かつ信頼できる、人類の技術開発の歴史から推測され得る未来モデルの限界点を指す。
孫氏「この20年製造業の株式時価総額は12倍に、インターネット産業は710倍に膨らんだ」
⇒ブームでもバブルでもなく、新時代のトレンドだ
